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検索サポーター

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【SEO】コーポレートサイトであってもモバイルフレンドリー対応を行うべき理由

SEO 検索 スマートフォン Google

コーポレートサイトはモバイルフレンドリー対応していない?

昨日今日と運用管理を請け負っているサイトの更新作業や、ディレクション提案を行うサイトの分析&ブレストを行っていたので、昨日はブログ更新をサボりました。

 

いや、先週は確定申告で丸々一週間ブログ更新をサボっていたので、今月はブログ更新そのものをサボり気味ですね・・・


(時間がないのでサイト巡回も出来ず、情報のインプットが足りていないと感じています。)

 


閑話休題。

 

サイト『Tokyo Search Professionals』のエントリー「上場企業3,562社のコーポレートサイトがモバイルフレンドリーに対応している割合は僅か21.3% - Tokyo Search Professionals」に、上場企業3,562社のコーポレートサイトについて調査をしたところ、モバイルフレンドリーに対応している割合は僅か21.3%だったということが書かれていました。

 

調査した対象がコーポレートサイトということもあり、業種別に見るとバラつきがありますがモバイルフレンドリーに対応している割合は僅か21.3%という結果になりました。つまり4/21のアルゴリズム変更において影響を受ける可能性があるコーポレートサイトは、なんと78.7%という結果になりました。

 

引用:

上場企業3,562社のコーポレートサイトがモバイルフレンドリーに対応している割合は僅か21.3% - Tokyo Search Professionals

 

 

なんだ、大手の上場企業のサイトはあんまりモバイルフレンドリー対応してないのか!

・・・と、早合点するなかれ。

 

調査対象はあくまで「コーポレートサイトのトップページ」であり、ECサイト、サービスサイトなど別立てで管理している企業ももちろんあるでしょうし、そちらはぬかりなくモバイルフレンドリー対応を行っているでしょう。

 

よって全体の平均の数字で捉えてしまうよりは、「業種別」でデータを見て考える、分析するために参考にするほうがよいと言えるでしょう。

 

また、エントリーに記載があるように、コーポレートサイトはB2CではなくB2Bを想定している(閲覧するユーザーが一般ユーザーというよりは、企業など法人を対象としている)と考えられるので、スマホの最適化が進んでいない、そこまでする必要性がないと感じているのが実態でしょう。

 

とはいえ、コーポレートサイトもやっぱりモバイルフレンドリー対応を行ったほうがよいです。

(理由は次の章で説明します。)

 

スマホを見ている女の人の写真

 コーポレートサイトもモバイルフレンドリー対応しましょう。

 

業種別に見てみる

B2CではなくB2Bを想定しているとはいえ、取り扱っているサービス、商品がB2Cである(一般の人も閲覧することを想定しているサイト)ならばコーポレートサイトもちゃんとモバイルフレンドリー対応を行うべきだと私は考えます

 

例えば「小売業」「食料品」などは、企業や法人に対象特化したものもあるとはいえ、その大多数は最終的には一般の人に流通するサービス、商品となるものでしょう。

 

(それを言えばサービス、商品の全てが最終的には一般の人に流通すると言えますが。)


また、今は「スマホで調べる」機会が以前と比べて非常に増えており、法人、個人に関わらず移動中や通勤中などに、ちょっと気になったときにスマホで調べるであろうことが容易に想像出来ます。

 


以外だったのは「証券業」の対応割合が低いこと。

 

一般投資家ほどリアルタイムで情報をチェックする、気にしますし、証券会社とやりとりも頻繁に行うので、モバイルフレンドリー対応は必須だと思っていたのですが・・・

 

外でスマホを見ている男の人の写真

外で情報をチェックする機会は増える一方です。

 

コーポレートサイトであってもモバイルフレンドリー対応を行うべき理由

またGoogleの長山さんは「行政機関名や企業名、サービス名などのナビゲーショナルクエリは今回のアルゴリズム変更の対象外」という発言をされておりましたので、最も重要なキーワードとなる企業名やサービス名はモバイルフレンドリーの対応ができてなくても、アルゴリズム変更の影響を受けることは無さそうです。しかし、78.7%のコーポレイトサイトにおいて4/21までにモバイルフレンドリー対応を完了させなければ確実に企業名、サービス名などのナビゲーショナルクエリ以外のキーワードは流入が落ちることが想定されます。

 

引用:

上場企業3,562社のコーポレートサイトがモバイルフレンドリーに対応している割合は僅か21.3% - Tokyo Search Professionals

 

企業名、サービス名などでの検索流入が落ちるというのは正にその通り。

 

上でも述べたように、法人、個人に関わらず移動中や通勤中に気になった企業やサービスをスマホで調べることが今は多いと想像ができます。

 

逆に言えば今までB2Bしか想定していなかった業種はこれをチャンスと捉えて、一般の人への啓蒙のためにも(窓口を広げる意味でも)、宣伝、企業のブランディングのためにもコーポレートサイトをのバイルフレンドリー対応を行うのがよいのではないでしょうか

(もちろん、SEO対策の意味でもよいことと言えます。)

 

 

他があまり対応していないということは、「先んじる」というメリットを得ることも出来ますよ。

 

(もちろん、失敗するというリスクもありますが、現在ではモバイルフレンドリー対応をしないことのほうが私はリスクだと考えます。)

 


モバイルフレンドリーアルゴリズム更新まであと一か月。

 

検索順位が落ちたあとで慌てふためかないためにも、今のうちにモバイルフレンドリー対応を行っておきましょう。

 

※ 過去エントリーにツールへのリンクや、関連エントリーをまとめていますのでご参照ください。

 

【Google】スマホ対応が検索評価に影響し、検索結果にスマホアプリが表示されます - 検索サポーター

 

【Google】モバイルフレンドリー・アルゴリズムはパンダ・ペンギンアップデートより影響大 - 検索サポーター

 

 

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